消去法

今回の円高は、消去法が理由だそうです。
ドルもだめ、ユーロもだめ。それで、仕方なく買われているのがスイスフランと円。
ごく大ざっぱにみると、いまの世界の通貨の構図はこんな感じなのだと思います。
日本が安定しているから円が買われていると言われても、なんだかあまり実感が湧きませんが、
裏を返せば、それだけ今、世界の情勢は不安定なのだということでしょう。
日本円とともに消去法で買われているというスイスフランも、
スイスの中央銀行であるスイス国立銀行(SNB)副総裁が11日、
極端なスイスフラン高を抑制する発言をしたことを受けて、急落を見せています。
ここ数日のチャートを見比べると、左が米ドル/スイスフランで、右がユーロ/スイスフランで、
下がスイスフラン/円。
対円も含めて、一気に急落しているのがわかります。
時計などで知られるように、スイスも日本と同じように工業製品の輸出が重要な位置を占めている国ですので
円高になりすぎると日本が困るのと同じような事情がスイスにもあるのはわかる気がしますね。
消去法で買われている国どうし、スイスと日本は我慢比べという様相を呈しています。
でも消去法で競い合うというのも、あまり気持ちのいいものではないですね。
あなたを選んだのは消去法だったの、とは、言われないようにしたいものです。
まあそれはいいとして…
 消去法の欠点は様々な選択肢の中に正しい答えがあることを前提とする物で、
 仮に選択肢が全て間違いであった場合には、正解を導き出すことは不可能である。
                                                                             (by wikipedia)
そう、消去法を突き詰めると、通貨はどれも全部ダメということだってあり得るわけで、
通貨が全部ダメならば、通貨に代わるものを考えた方がよさそうですね。
たとえば金(ゴールド)とか。
実際、いま金の価格がかつてないほど急騰しているんです。
これは1978年から現在に至るまでの金価格の推移です。
最近の円高のせいで、赤線の国内金価格は青線の海外金価格ほど上昇していないとはいえ、
金が30年に1度という高値をつけていることは確かです。
通貨がダメなら金があるさ、ということですね。
昔から”有事の金”という言われ方をしてきました。
1979年から80年にかけての急騰は、イラン革命による第二次石油危機、そしてソ連のアフガン侵攻によるものでした。
いまはそれ以来の高値が続いているんです。それ以来の有事ということでしょうか。
それで、金価格はこのまま、さらなる高みへと上り詰めるのでしょうか?
ここまでくると、消去法ではわかりません…。
でもなんだかこの国の代表も、消去法で決まることになりそうな感じになってきましたが、
いったいどうなるのでしょう?
ここでもう一度…。
 消去法の欠点は様々な選択肢の中に正しい答えがあることを前提とする物で、
 仮に選択肢が全て間違いであった場合には、正解を導き出すことは不可能である。
                                                                             (by wikipedia)


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あらためてご自身でご確認ください。
投資はあくまでもご自身の責任と判断でされるようお願い致します。 

情報源は複数から、リーズナブルに

先週は重大な経済ニュースが目白押しでした。
為替は月曜日にNY市場で1ドル76円台前半の超円高に突入。
東京市場でも初の76円台をつけたのが水曜日のことで、
木曜日にはついに日銀の円売り介入が行われて、ドルは一時、80円台まで戻します。
そしてその日の早朝ですが、
日経新聞が報じた日立と三菱重工の経営統合のスクープには驚かされました。
週末には日経平均株価は震災直後以来となる9300円割れ。
世界同時株安の様相を呈する中、格付け会社のS&Pがアメリカ国債を格下げしたと伝えられたのが、
日本時間で土曜日の朝のことです。
震災関連や国内政治のゴタゴタやらで、ずっと経済関係のニュースはナリを潜めていた感じでしたが、
ここにきて、経済がアツいですね。
しかも、どれも現在進行形な話です。週明け、日経平均はついに9100円割れからの出発ですし、
他のそれぞれの話題についても次の展開がありますから、
当面の間、何かよほど大事件が起きない限りは、ニュースは経済ネタが中心になりそうな気がします。
中でも面白かったのは日立と三菱重工の経営統合の話でした。
実現すれば世界最大規模の総合インフラ企業が誕生ということで、日経新聞はスクープを狙ってきたんです。
東京最終版まで記事の公開を温存していたらしいですね。日経電子版にアップされたのも朝の3時でした。
実際、4日朝はテレビやネットのメディアまでが、日経新聞の記事を追いかける形でこの話題を報じていましたし、
他紙の紙面に載ったのはその日の夕刊になってからというわけです。スクープ大成功、といったところでしょうか。
だから、僕が住んでいる鎌倉で入手したこの日の日経新聞には、日立・三菱重工の記事は載っていません。
都心部の皆さんが持っている上の写真とはまるで違う内容ですね?
つまり地方都市に出回ったこの紙面は、いわば”捨て駒”のようなものですが、
真ん中やや下には、「日経電子版、100万人突破」という、
何やらPRのような記事がちゃっかり載っています。
読めば、「日本経済新聞 電子版」の登録会員数が100万人を突破したとのこと。
「電子版なら、記事の地域的な格差はなくなります」とはさすがに書いてありませんが(笑)
国内報道サイトの登録者数としては初めてのことだと自慢げです。
新聞社としては、記事の独自性を打ち出すのと読者の取り込みに躍起なんですね。
このことを知り合いの金融関係者に話したら、彼は仕事場ですべての新聞の最新記事が利用できるので、
個人として日経新聞はとっていないとのことでした。
なるほど、金融マンは早起きして日経新聞を隅から隅まで目を通すというイメージは、もう過去のものなんですね。
それでも、考えてみると日経新聞本紙の発行部数が300万部を超えるのに対して、電子版はやっと100万人。
しかも無料会員まで含めてこの数字ということですから、もともと日経新聞を購読していなかった人もこの中に入るわけです。
ということは、どんなに少なく見ても200万人以上の人が、いまだに紙媒体のみで日経新聞を利用しているということになりますよね。
僕にとってはこちらのほうが、ちょっとした驚きでした。
「日経新聞のあそこに記事が載っていましたよねー」と言われて、
「読みました!それで私はこう思ったんですよー」と返せればけっこう嬉しくて、
「えっ、読んでない(汗)」となるのはちょっとイヤだなー、
といったやりとりを日常的に行っている人たちが、まだそれだけいるということです。
根強い”日経信仰”、恐るべし日経新聞。
結局、”日経を読む”ということの意味はそこにあって、
同じ情報でも、一般紙やテレビからではなくて”日経で読んだ”ことが重要で、
その話のとっかかりを共有したうえで、ビジネスに必要なコミュニケーションに入っていく。
電子化が進む一方で、そうした雰囲気が残る限りは、新聞社もスクープにこだわっていくのでしょう。
ただ今回の日立・三菱重工の一件に関しては、ちょっとフライングすぎて
実際の両社の交渉に水を差したという見方も少なくないようです。
ちょっと前のサントリーとキリンのように、破談になったりしなければいいのですが…。
スクープから取り残されたから言うわけじゃないですけど、
僕らとしては、一つの媒体にこだわることなく、
複数の情報源からリーズナブルに情報を入手すればそれでいいのではないかと思います…。

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潔さ

ジョージ・ソロス氏が引退を表明したニュースが先週、世界中を駆け抜けました。
ソロス氏については以前、報酬額が世界2位のファンドマネージャーいうことで触れましたが
報酬額もさることながら、”国家に勝った投資家”(産経新聞)”投機の帝王”(東京新聞)といった
今回の記事で使われていた派手な異名のほうが、氏の存在感をよく表しています。
1992年のポンド危機では、必死でポンドを買い支えるイングランド銀行(イギリスの中央銀行)を相手に
ソロス氏は激しいポンド売りを行って勝利を収め、10億~20億ドル稼いだといわれています。
イギリスがユーロに加われないのは、実はこの時の敗北がいまだに尾を引いているからなんですね。
また、1997年には大量のタイバーツ売りを仕掛けてアジア通貨危機の口火を切り、
タイをIMFからの金融支援を受けざるを得ない状況へと追いやったのもソロス氏でした。
まさに、国家をも打ち負かす男。
そして自身の運営するファンドでは、ヘッジファンドという言葉すらなかった1960年代の終わりからずっと、
平均で年20%という驚異的なリターンを上げ続けてきたということです。
以前紹介した盟友のジム・ロジャーズ氏が”冒険投資家”としてタレント的な活躍をする一方で、
ソロス氏は独特の世界観や思想を書物で展開したり難解な相場理論を打ち立てたりと、一貫して硬派なイメージ。
実際、オックスフォード、イェールといった一流大学から名誉博士号を受けるといったアカデミックな顔も持っています。
それから、東欧やアフリカの民主化やエイズ対策などに強い関心を示して、
過去30年間でなんと総額80億ドルを超える寄付をしてきたというのですから、
慈善家としてもやることがケタ違いですね。
そのソロス氏は、引き際もあっさりとしています。
80歳という高齢も、もちろん理由のひとつでしょうけど、
表向きは米国で行われる金融規制改革が理由とのこと。
ある程度の資産規模をもつヘッジファンドが、顧客から預かった資金の運用を行う場合、
今後は米証券取引委員会(SEC)への登録が義務付けられ、取引の詳細な情報開示が求められるようになるということで、
そうした規制に縛られては思ったような運用ができなくなるとの判断なのでしょう。
ソロス氏の引退は金融界に大きな波紋を呼んでいて、
いまの金融市場があまりにも危険であるというメッセージだと受け止める人も多いように思います。
確かに、そのメッセージを発するために引き際のタイミングを探していたということなのかもしれません。
いずれにしても、とにかく壮大なる勝ち逃げであることは間違いないです。
この潔さ。やはり大物は違いますね。
僕は元ソフトバンク監督の王貞治氏が現役を引退したときの台詞を思い出しました。
「王貞治のバッティングができなくなった」
長嶋”ミスター”茂雄氏の名言「わが巨人軍は永久に不滅」があまりにも有名なので知る人ぞ知るという感じかもしれません。
でもこの去り際の美しさ、さすが”世界の王”じゃないでしょうか?
名を捨てて実を取るという言い方がありますが、
こういう、世界に名を残す人たちは、キレイに辞めることで名も捨てずに実を取る、
そのやり方を心得ています。
なんだか辞めるとか辞めないとか言ってるうちに、
名も捨てて実も取れないようなことになると、その先の展開は苦しくなりますね…。
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予測しない

今回の円高では、ヒドい目に遭いました…。
7月8日の米雇用統計発表で80.6円までドルが下がったところまでは想定の範囲内でしたが
その後の雪崩を打ったようなドル安は、まったく予想がつきませんでした。
今月初めまでは多くのエコノミストが、円安を予測していたんです。
「日経ヴェリタス」に週替わりで掲載されている為替予測を振り返っても、
78円台のしかも前半にまで円高になると予測していた人は、この1か月間では誰もいませんでした。
 6/19付 第一生命経済研究所 熊野英生氏 「向こう1カ月、1ドル=79~82円で推移しそう」
 6/26付 みずほ証券投資情報部為替アナリスト 鈴木健吾氏 「今後3カ月、1ドル=79~84円で推移しそう」
 7/3付 明治安田生命保険運用企画部チーフエコノミスト 小玉祐一氏 「向こう1~2カ月は強含みで推移するだろう」
 7/10付 SMBC日興証券国際市場分析部市場分析課長 松本圭史氏「今後3カ月、1ドル=80~85円で推移しそうだ」
チャートから感じる「気分」のようなものも、円安の予測を後押ししていたような気がします。
次の図は7月8日までのドル円のチャートですが、これを見る限りだと、
震災の超円高があり、その反動で一度戻した後にまたドルは底値近くをしばらく低迷し、
そしてようやく大底を打って、これからゆっくり立ち上がっていく…。
今見ても、なんだかこれからドルが上向いてくるように見えてしまう雰囲気があります。
もちろんエコノミストの予測は、僕みたいになんとなくそう思ったというものではなくて、
専門家として入手したいろんな情報や数字を分析した上で、プロとして予測しているわけです。
それでも当たらないのが、為替の予測。
週明けの7月11日以降を加えたのが下の図です。まさに梯子を外されたような急降下。
こんな円高を、いったい誰が予測できたでしょう?
FXで行うトレードのやり方は大きく4種類に分けることができて、
決済まで数カ月間にわたってポジションを持っているのがキャリートレード、
数日間で決済するのがスイングトレード、1日のうちで決済するのがデイトレード、
数秒から数分で決済するのがスキャルピングと言われています。
その中でもキャリートレード、スイングトレード、デイトレードは、
ふつう多かれ少なかれ予測をしてトレードに当たるのですが、
それに対してスキャルピングに特化して稼いでいるトレーダーの中には、
「予測しない」ことを極意にしている人もいます。
予測しないのにどうやって利益を出すのかというと、
スキャルピングとはそもそも「頭皮」を意味する”スキャルプ”から来ていて、
薄い皮を剥がす感覚で、ほんのわずかでも利益が出たらすぐに決済するという手法です。
僕は使わないのですが育毛剤には「スキャルプケア」なんて書いてあったりします。その”スキャルプ”です。
つまりトレードしている間は常に為替ボードの前に張り付いていて、
予測するのではなくて、刻々と変わる現実の相場をずうっと眼で追いながら、
すこしでも利益が出た瞬間、一瞬のタイミングを見逃さずに売買をする。
これは、反射神経とテクニックの勝負です。
そのためにはたとえばPCのメモリを増やすのはもちろん、キーボードの配列を自分流にカスタマイズしたり、
エントリー(新規注文)からイグジット(決済)までをいかに素早く行えるか、
1日30回×3セットとかメニューを決めて反復練習をしたりするのです。体育会系ですね。
さらに、2台のPCのマウスを両手で同時に操作すれば、
1回の利益はわずかでもトレード回数を2倍にすることで利益も2倍になる…。
こうした地道な工夫やトレーニングを積み重ねることによって、1日に100回、200回とトレードを行い、
“予測すること”のリスクを極力抑えることができるというわけです。
なるほど、たしかに予測しないで利益を出せそうな気もしてきますが、なかなか大変そうですね。
というか、かなりスリリングで体力勝負なゲームになりそうです。
時間と資金に余裕があり、しかも体育会系の気合と根性と体力の持ち主限定、という感じでしょうか…。

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長い目で考える太陽光発電

ソフトバンクの孫正義社長が熱弁を振るう姿を、最近よくメディアで見かけるようになりました。
会社の定款を変えてまで、あえて本業以外の事業に初めて乗り出すメガソーラー構想、
そしてそれを進めるための電田(でんでん)プロジェクト。
孫社長のメッセージは分かりやすいのがいいですね。
全国の休耕田や耕作放棄地、他にはたとえば今回の震災で海水をかぶって畑としては使えなくなってしまった土地だとか、
そうした広大な土地にばんばん太陽光パネルを設置すると。
これに800億円を投資して全国に10か所の発電所をつくれば、原発50基分の電力が賄える。
そうすれば雇用も大量に生まれて、経済も活性化する…。
僕みたいなまったくの素人でも実にイメージしやすくて、しかも大胆で夢のある構想です。
この明快なビジョンは、さすが情報革命の風雲児!という感じがします。
先週の14日から、再生エネルギー特別措置法案の審議が国会で始まっています。
メガソーラー構想実現のためには発電した電力をすべて電力会社に買い取ってもらうことが必須ということで、
孫社長が菅首相の面前で「この法案だけは、絶対通してほしい!」と訴えたパフォーマンスもインパクトがありました。
いまや菅-孫ラインとまで言われるほどの蜜月ぶりが功を奏する結果になるのか、
この法案の審議の行方を注視していきたいと思います。
ところで今回の法案というのは対象が電気事業者という話で、
実は住宅用の太陽光発電については、電力会社が買い取ってくれるしくみは2年も前からあったわけで、
もしかしたらすでにご自宅や仕事場に太陽光パネルを取り入れていたり、
設置を検討中だったりする先生もいらっしゃるかもしれませんね。
実際、震災後に導入が急増しているという報道も目にします。
それで、住宅用太陽光パネル発電による売電が、どの程度の収益を見込めるものなのか
ちょっと気になって調べてみました。
まず設置に費用はいくらかかるかというと、太陽光発電協会のサイトによると、
1kW当たりの平均価格が60.6万円とのことですので、一般的な3kWhのシステムだとすると181万8000円。
※平成21年度の住宅用太陽光発電システム平均設置価格(機器・工事費込)
太陽光発電には国からの補助金があり、これは1kWhあたり4.8万円と定められています(平成23年)。
よって、14万4000円を差し引いて、167万4000円。
それで、発電量のほうは、1kwシステムあたりの年間発電量が1000kWhで、
仮に3kWシステムとすると年間で3000kWh。
これに対して、1世帯当たりの年間総消費電力量はざっくり5500kWh。
単純化するために1kWhの電気料金を25円とすると
(実際の電気料金は利用状況に応じて細かく決められているのであくまでも大ざっぱな計算ですが)、
年間の電気代は13万7500円。そのうち自前の電力で賄える分は7万5000円ということになります。
  1,674,000÷75,000≒22.3
つまりこれだけだと、かかった費用の167万4000円を回収するには23年もかかってしまうことになります。
そこで、売電ということになりますが、
実際に売電できる部分というのは、図で言うと薄いオレンジ色の部分ということになります。
でもこれは生活スタイルなど人によって変わってきますし、
シミュレーションがなかなか難しいところですね。
現状だと、この余剰電力については1kWhあたり42円で買い取るということです。
(ただし来年以降は30円台後半になると想定されています)
この売電の部分ををいかに大きくとることができるかによって、15年で回収できるのか10年で済むのかが分かれてきそうです。
しかも現状だと買取期間は10年間という想定になっていますから、さらにハードルは高くなります。
結局、身も蓋もないような話になってしまいますが、平均値を追っていく限りでは
太陽光パネルの売電で収益ベースに乗せるのは簡単ではないようです。
日当たりがすごく良いとか屋根がすごく広いとかいう前提の上に、
たとえば自治体によっては助成制度を持っているところがあればそれを活用したり、
相場よりも安く施工してくれる業者が見つかったり、
そして売電が効率よく行えそうなシミュレーションができそうだといった
何かしら平均値よりも有利に持って行けそうな目算が立ったときに、
10年単位のスパンで考える、長い目での投資ということになるのでしょう。
あと、すでに太陽光パネルを取り入れた人のコメントのなかにあったのですが、
火力や原子力に依存しないでクリーンなエネルギーを使っているという優越感みたいなもの。
これがいちばん大きいかもしれないですね…。
※当ブログの目的は、投資に関する話題の提供であり、投資勧誘ではありません。
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