大学などから民間病院へ転職する際に、専門医資格を取得もしくは維持できるかという不安をお持ちの医師は多いです。現在の初期研修システムが実施される2004年以前は大学医局に人材育成・輩出機能が一極集中しており、医師免許取得後の医師がその後のキャリアを考える上で医局に所属するというステップ以外の道を考える選択肢はほとんどありませんでした。大学医局に存在していた徒弟制度のレールに乗り、下積みを経て仕事を覚え、一通り覚えた頃に自然と各種専門医資格を得るというキャリアの積み方をほぼ全ての医師が歩んできました。しかしながらその下積の激務さと薄給さで、業務の皺寄せを若手医師に負担させることが結果として患者の不利益になっているとして社会問題にもなっていました。そこで2004年から医師免許取得後は2年間の初期研修期間として法定の研修期間を定め、その間は研修先の病院で研修医に給与を出すということが義務付けられました。このことで医師免許取得後に自然と大学医局に入局するというこれまで一般的だったキャリアパスが崩れ、大学の人材輩出力が一気にパワーダウンします。
免許取得直後の医師が民間病院に就職するようになると、研修医に選ばれる病院になるため、初期研修を受け入れる病院は初期研修終了後のいわゆる後期研修プログラムを整備するようになります。〇〇専門医が取れる、の数が多ければ多いほどより多くの初期研修医を獲得することができ、その初期研修医が残ってくれることで病院の採用・医師確保が安定するからです。我々のような紹介会社の求人でも「専門医取得可能」「学会認定教育施設」のような謳い文句が増えてきます。
このように、医師のキャリアはここ20年で大学・医局主導→個人の選択という大きなパラダイムシフトがありましたが、2018年にここに新たに「新専門医制度」という医師のキャリアにとって大きな選択を迫られる制度が始まりました。
これまでの専門医制度とは各専門の学会の個別に専門医資格の要件を決めていましたが、患者が専門医が提供する高い質の医療を平均的に受けられるように、という理由で「専門医機構」という第三者機関が各種専門医の取り決めを行うことになりました。専門医取得やそれを維持するための要件・必要な症例なども専門医機構が管理をしています。
専門医機構のホームページはこちら
新専門医制度後の専門医取得については、科目により差はありますが総じて旧制度に加えて取得要件が厳しくなっています。科目によっては民間病院では取得が厳しいものもあり、これまで大学等の権威的な医療機関主導→個人の選択という流れだった医師のキャリア選択が少しだけ狭められた感じがあります。
そして2021年の医療法改正により、新専門医の広告が可能になる一方で旧専門医の広告と併存させることができず事実上旧専門医の広告は不可能になっていきます。このようにほぼ強制的に新専門医制度への移行がなされるにあたり、民間で専門医取得が可能な医療機関はとても重要な地位を持ちます。大学医局等への人材集中の回帰に対する防波堤的な役割を果たすとさえ言える貴重な施設です。
今回、そのような医療機関で麻酔科の求人がありますので案内をさせていただきます。
ご興味のある方はお気軽にお問い合わせください。
